NIKKEI Finantial

金融の一歩先を読む

どこよりも深い金融の専門情報で
未来を展望する

デジタル技術や新しいプレイヤーの登場により、
金融ビジネスは歴史上経験したことのない転換点を迎えています。
NIKKEI Financialは紙面や電子版だけでは伝えきれなかった専門情報を、
ウェブサイト、ニューズレター、イベントを用いて多面的に発信。
金融のエグゼクティブ・リーダーの皆様の経営判断に役立てて頂きたいと考えています。

Contents

銀行、生損保、証券からフィンテックやESGまでを網羅し、金融業に携わるプロに有益な情報をお届けします。
国内外の記者が総力を結集し、幅広い視点で金融ビジネスの先行きを展望します。
多彩なコラムのなかから一部をご紹介します。

  • 金融コンフィデンシャル

    通常の金融ニュースに隠れた水面下の動きを国内外のベテラン記者が描く看板コラムです。「メガに迫る大口融資の天井、再生機構復活構想も」など重厚なコンテンツを送り出してきました。地銀の行方にも焦点を当て、コロナ後の金融の姿を探ります。原則月曜日に展開します。
    金融コンフィデンシャル 記事一覧はこちら

  • Policy Makers

    金融当局者が定期的に寄稿するコラムです。遠藤俊英・金融庁前長官が地銀改革の遅れを、監督する金融庁自らの課題とともに指摘した「地銀の6割変革できず」は大きな反響を呼びました。コロナ危機下でのグローバルな金融規制など、国内外の重要テーマを政策当局者が自ら発信します。
    Policy Makers 記事一覧はこちら

  • 海外Deep Dive

    金融機関のビジネスモデルや最先端のテクノロジーは海外で先行するケースがほとんどです。本コラムでは海外駐在記者がグローバルな金融機関の経営戦略や規制動向を取り上げ、独自の視点で分析します。日本の金融業界に関心の高いテーマを深掘りしていきます。
    海外Deep Dive 記事一覧はこちら

Views

金融機関や事業会社のトップが、金融最前線のトピックや戦略について深い洞察を披露しています。
金融専門メディアならではの独自の寄稿やインタビューを掲載します。
寄稿・インタビュー 記事一覧はこちら

  • 国部 毅

    三井住友FG会長

    デジタルで「新しい金融創造」

    金融機関が「コロナショック」にどう向き合い、そして、コロナとともに生きていく「ウィズコロナ」の未来をどう予想したらよいのか考えてみた。金融機関が今、向き合うべき課題は「新しい金融」を創造すること。ピンチをチャンスに変える原動力になることだ。

    記事はこちら

  • 永野 毅

    東京海上ホールディングス会長

    スタートアップの育成、持続的成長への一歩

    スタートアップ企業を論じる際、ユニコーンという物差しに違和感を抱いている。効率よく利益を増やして企業規模を拡大することが重要だとみられているようだ。本来は、持続的に社会の安全や安心に貢献できる点が重視されるべきだ。

    記事はこちら

  • 桑原 良

    クレディ・スイス在日代表兼最高経営責任者

    ワクチン期待 危うい市場の楽観

    私は長年、デリバティブを中心に金融商品のトレーダーとして市場に向き合ってきた。新型コロナウイルスの世界的まん延を背景に起きた今回の「コロナショック」は、リーマン・ショックと何が違うのか。主要国の株価は回復基調にあるが、潜在的なリスクが過小評価されているのではないか。

    記事はこちら

  • 亀沢 宏規

    三菱UFJ社長

    我々こそ金融プラットフォーマーになる

    新しい金融サービス仲介法制(フィンテック法)が導入され、その結果、銀行が(安定的にお金を流す)土管扱いされる構図が一番嫌だ。我々こそ基盤となり金融プラットフォーマーになる。顧客との豊富な接点やデータを活用して新たな付加価値を提供し、収益につなげていく。

    記事はこちら

  • 稲垣 精二

    第一生命社長

    国内M&Aは追求せず 金利・株式リスク2割削減

    4兆円の資本を十分に有効活用できていない、というのが株式市場の評価だろう。金利リスクや株式を保有するリスクを24年3月末までに2割削減し、そこに張り付けてきた資本を解放したい。海外M&Aなどリターンの高い事業リスクに振り向ける。

    記事はこちら

  • 永井 浩二

    野村ホールディングス会長

    ポストコロナの金融市場、新常態に備えを

    世界はこの数十年間、経験したことのなかった2つの事態に直面している。一つは、新型コロナウイルスのパンデミック(世界的流行)だ。今までの社会の常識が通用しなくなり、在宅勤務など新しい働き方にみられるような「ニューノーマル(新常態)」が立ち現れていくだろう。

    記事はこちら

Event

インタラクティブなイベント

会員限定セミナーや、政策当局者、エグゼクティブとの交流イベントを開催していく予定です。金融の未来を議論し、人脈を築く場としてご活用ください。9月末には遠藤前金融庁長官を招いたオンラインセミナーを開催しました。NIKKEI Financialサイトでアーカイブもご覧いただけます。

Price

ご利用料金

月額

6,000円(税込)

9月中は無料でご利用いただけます

※9月中に解約すれば料金は発生しません。無料期間終了後の10月から、月額利用料金がかかります。

※法人契約をご希望の方は下記ボタンよりお問い合わせください。

※別のクーポンをお持ちの方はそちらが優先します。

FAQ

よくあるご質問

  • Q 支払い方法はどんなものがありますか

    A 個人会員はクレジットカード払い、月額課金のみです。法人契約は、クレジットカード払いまたは請求書払い(メールまたは郵送)から選べます。請求書払いでは、便利な一括払いがおすすめです

  • Q 月の途中で申し込んだ場合の料金はどうなりますか

    A 個人会員は、お申し込み頂いた日から月末までの日数に応じた利用料金が生じます。法人会員は申込初月は無料で翌月から年間契約となります

  • Q 契約期間はありますか

    A 個人会員は1カ月毎の月ぎめ契約です。月末までに解約手続きをしない限り、契約は自動的に更新されます。法人契約は年間契約です。

  • Q 月の途中での解約で返金はありますか

    A 月の途中の解約申し込みであっても、残期間の利用料金は返金されません

  • Q 日経電子版などのサービスとのセット料金はありますか

    A セット料金や割引などはございません

  • Q β版(試用版)会員はどうなりますか?

    A サービス開始に伴い、β版(試用版)会員は9月14日終了いたします。継続してご利用いただくには、改めてNIKKEI Financialへの会員登録をお願いします。

Notes

注意事項

  • 日経電子版とは別の商品となります。
  • サービスのご利用には日経IDが必要です(日経IDの取得は無料) ⇒日経IDについてはこちら
  • 日経は、ご登録いただいた情報を、「日経IDプライバシーポリシー」にしたがって取り扱います。
  • 利用環境の詳細はこちら